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ケアネット、医師の生涯学習を支える次世代の臨床医学動画メディア「MEDuLiTe」をオープン

(2016年07月07日 15時00分) 　記事提供元 : @Press

　株式会社ケアネット(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大野元泰、URL： http://www.carenet.co.jp 、以下「ケアネット」)は、医師の生涯学習を支える次世代の臨床医学動画メディア「MEDuLiTe(メデュライト)」(URL： http://medulite.carenet.com )を2016年7月7日(木)にオープンしましたので、お知らせいたします。

　医療技術は日々進歩しており、患者に質の高い医療を提供するためには、医師の自己学習が以前にも増して重要になっています。しかし、医師は非常に忙しく、学習に十分な時間を割けない状況にあります。また、利便性の高いインターネット上の医療情報には、不確かなものや偏ったものも存在します。このような現状に対して、ケアネットは中立で信頼できる臨床医学動画メディア「MEDuLiTe」をオープンすることといたしました。

　「MEDuLiTe」は、臨床現場の医師にとって有用なプログラムを提供することに特化したメディアです。プロモーション活動を制限し、中立性、信頼性を担保するため、掲載プログラムを審査・評価する評議員会を設置します。オープン時に視聴できるプログラムには、ケアネットがこれまで「ケアネットDVD」や「CareNeTV」で蓄積してきた臨床医学動画に加え、昨年5月に提携した米国WebMD社が運営する世界最大級の医療情報サイト「Medscape」の教育プログラムを日本語に翻訳したものなどがあります。今後、各種医学会・研究会の教育講演や最新の医療技術に関する独自コンテンツなども掲載してまいります。さらに、「MEDuLiTe」はスマートフォンやタブレット端末にも対応しており、移動中や休憩中などの隙間時間に医師が効率よく学習できる設計となっています。

　また、製薬企業を取り巻く環境は変化しており、販売する医薬品は従来のプライマリーケア領域のものから、抗体医薬やオーファンドラッグといった専門性の高いものへとシフトしています。それに合わせ、製薬企業の情報提供活動も、製品名を覚えてもらうためのコールやディテーリング活動から、アンメットメディカルニーズの訴求や疾患啓発、適正使用情報の提供といったメディカルコミュニケーションに変化する必要が出てきています。「MEDuLiTe」は、医学教育プログラムを提供する場であるため、このようなメディカルコミュニケーションを展開するのに適しており、製薬企業の新しい情報提供活動をサポートするメディアになりうると考えています。

■MEDuLiTeについて
【TOPページ】
https://www.atpress.ne.jp/releases/107197/img_107197_1.jpg
【視聴ページ】
https://www.atpress.ne.jp/releases/107197/img_107197_2.jpg
※画面イメージです。

名称　　　： MEDuLiTe
URL　　　： http://medulite.carenet.com
対象者　　：医師をメインとした医療従事者

特徴：
・一人ひとりの専門やスキルに合わせて視聴可能な、臨床医学動画を掲載
・休憩中や移動中など、いつでも好きな時間に視聴できるよう、スマートフォンやタブレット端末に対応
・プログラムの医学的妥当性や信頼性を、審査・評価する評議員会を設置

名前の由来：
「MEDuLiTe」はMedical Education for a Lifetimeを意味する造語。
1) 一生涯(lifetime)の学習サポート
2) 見やすくliteなコンテンツ
3) 孤独な学びのプロセスの光(light)になるようにというメッセージが込められています。

■ケアネットについて
社名　　：株式会社ケアネット
代表　　：代表取締役社長　大野元泰
所在地　：東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル
設立　　： 1996年7月
URL　　： http://www.carenet.com
事業内容：製薬企業向けの医薬営業支援サービス
　　　　　医師・医療従事者向けの医療コンテンツサービス

　当社は、医師・医療従事者に実践的で役立つ情報をインターネットで提供する会員制ポータルサイト「CareNet.com(ケアネット・ドットコム)」を運営し、12万8千人を超える医師会員を有しています。この医師会員を源泉に、日本国内において製薬企業の営業・マーケティング活動をサポートするサービスを提供しています。

■今後の見通し
　今回の「MEDuLiTe」のオープンに伴う当期の業績に及ぼす影響については、軽微と見込まれております。今後、当社業績に開示すべき重要な影響が見込まれると判断した場合には、速やかに開示をいたします。

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 プレスリリース提供元：＠Press