新着ニュース

人気雑誌読み放題サービス「タブホ」、旅行情報誌「じゃらん」の提供開始

(2018年05月10日 11時45分) 　記事提供元 : @Press

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下オプティム)は、株式会社リクルートライフスタイル※1が企画・編集する“旬”で“お得”なお出かけ情報が満載の旅行情報誌「じゃらん」を、2018年5月1日より読み放題サービス国内最大級※2の800誌以上※3人気雑誌読み放題サービス「タブホ」で提供開始しました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/156166/LL_img_156166_1.png
人気雑誌読み放題サービス「タブホ」、旅行情報誌「じゃらん」提供開始

旅行情報誌「じゃらん」は、全国各地のエリア担当から寄せられる現地情報と地元編集部の徹底した取材・編集力により、宿やレジャー情報などのお出かけ情報が満載です。タブホを通じて、四季折々が美しいニッポンを、すみずみまでお得に遊び尽くすための情報をお届けいたします。

■旅行情報誌「じゃらん」概要
◆提供雑誌
「関東・東北じゃらん」、「関西・中国・四国じゃらん」、「九州じゃらん」

◆雑誌説明
じゃらんシリーズは日本最大級※4の旅行情報誌です。地元編集部による現地の情報力を生かし、旬でお得な情報を発信しています。

■人気雑誌読み放題サービス「タブホ」とは
「タブホ」とは、「いつでも、どこでも、気軽に」をコンセプトとし、国内最大級となる800誌以上の人気雑誌がフルコンテンツで読み放題となるサービスです※5。雑誌ラインナップは経済情報、芸能・エンタメ、ファッション、食、生活情報、旅行、スポーツなど、ビジネスから趣味まで幅広くお楽しみいただけます。

アプリは国内自社開発で高速描画技術や独自のデータ配信でストレスなく楽しめ、さらに、全文検索機能で気になるページだけチョイスしてご覧いただけます※6。また、「ネットプリントサービス」や「データ復旧割引」などタブレットやスマートフォンを活用するサービスも「タブホ」に付随しており※7、全て合わせて月額500円※8でご利用いただけます。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/tabuho/

※1 所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野健
※2 2018年5月1日時点、オプティム調べ。雑誌の読み放題サービスで閲覧可能な雑誌の数(雑誌数)として。
※3 本サービスの性質上、雑誌の数は増減することがございます。
※4 2018年5月1日時点、株式会社リクルートライフスタイル調べ。
※5 出版社およびアプリストアの意向・ポリシー、提供形態により、一部のコンテンツが閲覧できない状態のものもございます。
※6 全ページの全文字が検索できることを保証するものではございません。
※7 ご購入元により、ご利用可能なサービスは異なります。詳しくはご購入元サービスサイトをご確認ください。
※8 販売パートナーにより、価格は異なります。また、App Storeの販売価格に関しましては、Apple Inc.が独自に設定する為替レートを基準としてApp Store全体で適用され、事前予告なく変動する可能性がございます。

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ： https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号：株式会社オプティム
上場市場：東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店：佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社：東京都港区海岸1丁目2番20号汐留ビルディング 21階
代表者：菅谷俊二
主要株主：菅谷俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立： 2000年6月
資本金： 443百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

詳細はこちら
 プレスリリース提供元：＠Press