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働き方改革の一環としてパーソナルトレーニングを実施　社員の健康促進のため「遺伝子検査キット」を導入

(2018年05月24日 14時45分) 　記事提供元 : @Press

賃貸・分譲住宅の管理業務を行う東京ディフェンス株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役：山田邦博)は、働き方改革の一環として、社員を対象にプロのトレーナーによる「パーソナルトレーニング」を実施しています。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/157180/LL_img_157180_1.jpg
毎週金曜日の全体トレーニングの様子

このほど、2017年6月から実施している「パーソナルトレーニング」を、より個人の体質や疾患リスクに対応したメニューにするため、「遺伝子検査キット」を導入しました。プロのトレーナーと検査結果を共有し、個人にあったトレーニングを行い、社員の健康をさらに推進していきます。

【パーソナルトレーニング】
ダイエット、腰痛、冷え症など、社員が抱える様々な悩みにトレーナーが個別に対応しています。個別指導だけでなく、社員の体重や体脂肪率、BMI値などのデータを基に「マッスルチーム」「ダイエットチーム・男性」「シェイプアップチーム・女性」「ダイエットチーム・女性」の4つのチームに分類し、チームごとに時間を決めて必要なレクチャーも行っています。

【全体トレーニングを毎週月・金に実施】
毎週金曜日の就業時間終了後の1時間、本社1階会議室で「全体トレーニング」も実施しています。ストレッチを中心とした強度の低いトレーニング、筋トレを中心とした強度の高いトレーニング、さらにボクシングミットを利用したボクササイズ、リラックスを目的としたリラクゼーション、ヨガなど、飽きがこないよう、様々なトレーニングを実施しています。

さらに、毎週月曜日の昼休みに、ゴムチューブを利用したストレッチも実施。金曜日の就業時間終了後のトレーニングに参加することが難しい社員も健康推進活動に参加できるようにしています。

【トレーナー佐野裕介(さの・ゆうすけ)】
学生時代はアルペンスキーの選手としてインターハイ、国体、ジュニアオリンピック、アジア大会に出場。その後、トレーニングを指導する側へ転向し12年。「筋肉をつける、増強することは大切だが、もっと大切なのは体が正常に機能しているかどうかということ。いわゆるファンクショナルなトレーニングこそが低体力の方からアスリートまで共通して必要である」と考え、現在は健康増進を目指す方からトップアスリート・芸能関係・アーティストと幅広い年齢層、体力レベルの方を担当。ファンクショナルトレーニング、体幹トレーニングを中心に、アクティベーションドリルを組み込んだ独自開発のトレーニングメソッドで目標達成の手伝いをしている。

保有資格：健康運動指導士、CSFC 認定、TRXtraining、Japan 認定

【オフィスの一室に仮眠室を設置、昼寝も可能】
昼寝については、厚生労働省が「必要な睡眠時間が確保できなかった場合、30分以内の短い昼寝をすることが作業効率の改善につながる」と指摘しています。そこで当社は、30分以内で社員が自由に使用することができる仮眠室を設置しています。

【私服通勤、私服勤務(社内)の実施】
働きやすさを追求するため、服装についても私服通勤・私服業務(社内)を推奨しています。

【家族、知り合いも参加OK、社内施設の開放も】
全体トレーニングには、社員の家族や知り合い、取引先なども参加可能です。さらに、社内のトレーニング会場は社員の家族が休日に使用することができ、練習会場が少なくて困っていた「ダンスレッスン」などに活用しています。社員だけでなく、社員の家族にとっても便利な環境が整っています。

【制度導入のきっかけ】代表取締役：山田邦博
2016年の社内新年会で社員に今年の抱負を語ってもらったところ、「健康」を掲げる社員が多いことに驚きました。以前から、当社で働く社員に対しては、「ご家族から社員を預かっている」と考えています。当社で働くことで健康になることができれば、社員だけではなく社員の家族からも喜んでもらうことができると思い、導入しました。様々な健康推進活動にはコストが掛かりますが、採用コストと比較すれば高いものではありません。社員の健康を手助けすることで社員の満足度が向上し、会社としての魅力も向上させることができるのあれば、効率的だと考えています。

【制度導入の効果】
規模の小さい会社は、採用面接で内定を出しても結果的に大手に奪われてしまうことが多いと思います。しかし、当社では健康推進活動を説明することで面接後に入社を辞退する人はいなくなりました。残念ながら入社希望者が爆発的に増加したわけではありませんが、一定の効果は出ています。社員の中には、大幅な減量に成功した例もあります。

【今後の展望】
現在は、「体」の健康推進活動を展開していますが、今後は「心」の健康(メンタルケア)にも注力していきたいと考えています。多くの社員は家族と過ごす時間を大切にしているので、家族とリラックスする時間を増やすため、休日の増加なども検討していきます。

【東京ディフェンス株式会社の概要】
本社所在地：東京都品川区大井4-4-2 オフィスビルMAX-1
代表者：代表取締役山田邦博
設立： 1984年10月
社員数： 40人(契約社員、パートスタッフ除く)
資本金： 1,000万円
事業者内容：・マンション管理(約5,200戸)
・賃貸管理(約1,000戸)
・シェアハウス運営(全3棟・148戸)
・不動産売買・仲介その他

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 プレスリリース提供元：＠Press