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「VMware Cloud Foundation」と「VMware Hybrid Cloud Extension」を採用したEnterprise Cloudの提供について

(2018年06月28日 16時00分) 　記事提供元 : @Press

NTTコミュニケーションズ株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：庄司哲也、以下 NTT Com)は、VMware, Inc(本社：アメリカカリフォルニア州、CEO：Pat Gelsinger、以下 VMware)との協業拡大の一環として、VMwareの統合ハイブリッドクラウド基盤「VMware Cloud Foundation」(※1)、および「VMware Hybrid Cloud Extension」(※2)の双方を企業向けクラウドサービス「Enterprise Cloud」(以下「ECL」)に採用し、新しいメニューを2018年8月8日より日本で提供開始します。
同時に、NTT ComはVMware Cloud Verified Partner(※3)に認定されます。これにより、クラウドサービスにおいて10年以上に及ぶVMwareとの協業をグローバルに加速し、さらなるお客さまのデジタルトランスフォーメーションに貢献していきます。

1．背景と概要
近年、デジタルトランスフォーメーションの進展により、システムの重要度に応じてオンプレミス環境とクラウドを併用するハイブリッドクラウドの需要が高まっています。一方で、オンプレミス環境からクラウドへの移行には、構築稼働や作業リスクなど大きな負担が発生していました。加えて、顧客情報などの重要なデータを扱うシステムのクラウド利用にはセキュリティ面での課題もありました。
今回NTT Comは、「VMware Cloud Foundation」と「VMware Hybrid Cloud Extension」の双方を採用した「ECL」と、企業向けVPNサービス「Arcstar Universal One」(以下「UNO」)やデータセンターサービス「Nexcenter」を組み合わせて提供し、オンプレミス環境からクラウドへの容易な移行やクラウド接続をセキュアに実現します。

＜イメージ図＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/159820/img_159820_1.jpg

2．サービスの特長
(1) オンプレミス環境からのセキュアで容易なクラウド移行を実現
「VMware Cloud Foundation」を採用した「ECL」を利用することで、オンプレミス環境上のVMwareワークロードを、既存のセキュリティポリシーや運用設計を変更することなく、専有型クラウドへ拡張できます。また、「ECL」の「VMware Hybrid Cloud Extension」の利用により、オンプレミス環境からゼロダウンタイムでのクラウド移行やオンプレミス環境で運用中の「vSphere」(※4)の最新バージョンへの自動アップデートが可能になるため、クラウド移行時の構築稼働や作業リスクの負担を大幅に軽減できます。

(2) オンプレミス環境とセキュアでシームレスに運用するハイブリッドクラウドの実現
「VMware Cloud Foundation」を採用した「ECL」を利用することで、お客さまはオンプレミス環境とクラウドを意識しない統合管理を行うことが可能となり、システム運用稼働の効率化やICTガバナンスの強化が実現できます。さらに、お客さま拠点やデータセンターなどのオンプレミス環境と専有型クラウドを「UNO」で接続することにより、基幹システムに求められるセキュリティ要件を満たしたハイブリッドクラウド環境を構築することができます。

3．提供開始日
2018年8月8日

4．今後について
NTT Coｍは、これらのサービスを日本で提供開始した後、2018年度中にイギリス、ドイツ、米国へ順次展開します。今後も両社は、クラウドにおける協業をグローバルに進化させ、お客さまのデジタルトランスフォーメーションに貢献していきます。

5．NTTコミュニケーションズ株式会社代表取締役副社長森林正彰のコメント
デジタルトランスフォーメーションの進展により、企業のオンプレミス環境からのクラウドシフトが急速に進んでいます。今回、VMwareと当社のパートナーシップにより提供するソリューションは、まさにそれを実現するものです。両社の強みを生かし、お客さまから安心して任せていただけるセキュアで高品質なサービスを提供できると自負しています。今後も両社で新しい価値を創造し、お客さまに提供できるよう取り組んでいきます

6．VMware, Inc. クラウドプロバイダーソフトウェア部門
上級副社長 Ajay Patelのコメント
企業のデジタルトランスフォーメーションを推進する上で、グローバルにセキュアで高品質なネットワークを提供するクラウド事業者の役割はますます重要になってきています。NTT ComとVMwareはお客さまのクラウドジャーニーに対するコミットメントとビジョンを共有しています。これにより、お客さまにシームレスでセキュアなクラウドソリューションを提供することで、経営リソースの最大化に貢献します。私たちは、NTT Comが非常にセキュアでVMware Cloud Verifiedと互換性のあるハイブリッドクラウドソリューションを提供することを歓迎します。

7．IDC グループバイスプレジデント Courtney Munroe氏からのコメント
各企業がデジタルトランスフォーメーションを推進する中、アプリケーションとワークロードのクラウド化は重要な課題です。クラウドとオンプレミス間の高度な連携を可能にするハイブリッドIT環境への需要はこれまで以上に高まっており、それに伴いオンプレミス環境と同等の高度なセキュリティと統合運用を実現するクラウドプラットフォームが求められています。
企業が求めているクラウド、オンプレミス、データセンターを含むハイブリッドITに対するセキュリティとアジリティのニーズを満たすために、NTT Comが提供する「VMware Cloud Foundation」と「VMware Hybrid Cloud Extension」を採用した「ECL」は、これらのニーズに対応した素晴らしいソリューションです。
加えてNTT Comは、本ソリューション提供において、自社のグローバルに展開するネットワーク、クラウドプラットフォーム、データセンターの活用を通じ、ユニークなポジションを確立しています。

■VMware社について
VMware(本社：カリフォルニア州パロアルト)は、クラウドインフラとビジネスモビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタルトランスフォーメーションを加速させています。顧客はVMwareのソリューションを利用してデータセンターの革新とパブリッククラウドとの統合、最新のアプリケーションを用いたイノベーションの推進、デジタルワークスペースを活用した卓越した体験の創出、そして、セキュリティ変革による信頼性の確保を実現し、ビジネスの俊敏性を向上しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナーを有し、2016年度の売上高は、70億9,000万米ドルに上ります。VMwareの詳細は http://www.vmware.com/jp をご覧ください。

※1：「VMware Cloud Foundation」は、VMwareの仮想化ソフトウェア(コンピューティング、ストレージ、ネットワーク、セキュリティ)を統合した製品であり、お客さまシステムのクラウド上での構築や運用管理(パッチアップデート)を自動化する機能を有しています。
※2：「VMware Hybrid Cloud Extension」は、オンプレミスのvSphereの環境から、最新バージョンのVMware Cloud Foundationへ移行できるVMwareのサービスです。
※3：VMware Cloud Verified Partnerは、VMware社のプロバイダー向け認定制度であり、VMwareの最新のテクノロジーを享受できることを保証しています。NTT Comを含むVMware Cloud Verifiedパートナーはマルチクラウド・マルチデバイス環境へのアプリケーションの対応を通じ、企業のイノベーション、効率化の推進、コスト削減を実現し、成長を実現します。VMware Cloud Verifiedのロゴは、VMware Cloud Verified Partnerが提供するVMware Cloud Infrastructureに対応しているクラウドサービスに適用されます。
・VMware Cloud Verified Partner ロゴ
https://www.atpress.ne.jp/releases/159820/img_159820_2.png
※4：「vSphere」は、VMware vSphere ESXiとVMware vCenter Serverを含む仮想化ソフトウェア群の総称です。

VMware、VMware Cloud、Cloud Foundation、NSX、VMware Cloud Provider、vCloud、vCloud Director、vSphere、vCloud Availability、Cloud Directorは、VMware, Incの米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。「パートナー」または「パートナーシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。

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